起業家におすすめ！ 事業運営に役立つタイプ別ビジネスツール24選
昨今、起業あるいはその後の事業運営を助けてくれる、さまざまなビジネスツールが誕生しています。ホームページ制作やネットショップ開設は専用アプリで、日々の会計や労務管理はクラウド系ソフトに、会議や人材募集もスマホ一台で気軽に行えるようになりました。これまでの常識よりはるかに安く、また手軽に起業できる時代。具体的にどのようなサービスがあるのか、本記事では9つのシーンに分け、24のビジネスツールやウェブアプリを紹介します。
1. ホームページ制作
起業するのであれば、ホームページは必須と言えるでしょう。事業内容や企業概要はホームページで確認するユーザーがほとんどで、ホームページが見当たらないと相手に不信感を与えかねません。
とはいえ、ホームページを制作するために必要なプログラミングの知識がない人がほとんどでしょう。“ノーコード”なら特別な知識や技術がない初心者でも、プロ仕様のホームページを制作することが可能です。
Webflow
今はまだ日本語非対応ですが、ドラッグ＆ドロップの簡単操作で、豊富なパーツからカスタマイズ性の高いサイト制作が可能。SEO対策などの機能も細かに設定でき、ホームページで集客を目指している方にもおすすめです。ホームページ制作に関する動画解説まで用意されているので、技術に関する知識を得たい人にも◎ チュートリアル英語ですが、Google翻訳を使用すれば理解できるというユーザーの声もあります。
STUDIO
提供元が日本企業のため、「国内サービスが安心」という人におすすめ。サービスサイトやドキュメント類も日本語です。一人ではもちろん、複数名で同時に共同開発することもできます。コロナ禍で在宅勤務が推し進められる中、遠隔でグループ制作を進めたい場合に最適。Google MapやYouTube動画など、外部サービスの埋め込みも簡単です。
2. ネットショップ開設
インターネットでモノやサービスを販売するなら、ネットショップの開設が必要です。複数のショップが集まるモール型ECサイトの場合、集客のしやすさでは優れていますが、出店するのにランニングコストが発生します。最近では、無料あるいは低価格でネットショップを開設できるサービスも誕生。活用してはいかがでしょう。
BASE
初期およびランニングコストは0円から。とにかくローコストでスタートしたい方におすすめです。初期の手続きや商品追加など、管理／更新作業が簡単で、専門的な知識はいりません。有料サービスを含めるとテンプレートは豊富で、イメージに近いデザインのECサイトを構築しやすいでしょう。後払い決済での取り引きが可能な点も大きな特徴の一つです。
Store
月額無料（決済手数料5%）のフリープランからスタートが可能。1,980円の有料プランに切り替えれば、決済手数料は3.6%と業界最低水準にまで下がります。決済方法としてクレジットカードだけでなく代引き決済も使えるほか、集客に必須のアプリ「Instagram」と連携した販売も簡単に行えます。
Shopify
多言語や多通貨に対応し、海外との取り引きに必要な機能がそろっているサービス。英語圏を中心とする海外展開を考えている方におすすめです。拡張アプリが豊富で、カスタマイズ性が高い点が大きなメリット。Shopifyペイメントを利用すると、Amazon PayやGoogle Payなどの決済方法が利用できます。
3. サブスクリプション系ソフト
OfficeやAdobeなどの専門ソフトは、購入すると数万円ほどに。“利用権”を支払うサブスクリプションサービスを活用すれば、月々1,000〜2,000円前後でそうしたソフトをフルに使用することが可能。アップデート版が出ても買い換える必要がなく、更新プログラムをダウンロードできます。
Office365
ビジネスで必須となる定番ソフトと言えば、Microsoft Officeが挙げられます。Office365はWordやExcel、PowerPointなど7つのソフトウェアに、クラウド上でデータ管理ができるストレージサービス「OneDrive」が含まれているうえ、最大15台までインストールが可能。1つのサブスクリプションで15人の社員で共有したり、モバイル端末にインストールしたりと使い勝手が抜群です。
Google Workspace
GmailやGoogleカレンダー、あるいはGoogleドライブなど、ビジネスでの利用シーンが多いGoogleサービスをすべて定額で利用できます。Googleの各種サービスはもともと無料で利用できますが、セキュリティ対策が求められるビジネスシーンにはGoogle Workspaceがおすすめ。14日間の無料トライアルがあるので、使いやすさを試してみてはいかがでしょうか。
Adobe Creative Cloud
デザインや画像加工、動画編集などに最適なソフトウェアを提供する、Adobeのサブスクリプションサービス。PhotoshopやIllustrator、Premiere Pro、Acrobat DCなど、豊富なラインアップが含まれます。1つのソフトのみ、写真関連のソフトだけを使用する「フォトプラン」、全てのソフトが使える「コンプリートプラン」など、目的別のプランも設けられています。
4. ビジネスチャットツール
インターネットの普及と共に、社員や顧客のやり取りは電話ではなくメールが主流になりましたが、さらに簡潔なコミュニケーションを可能にするチャットツールが新たに誕生しています。メールよりも、迅速で手軽なやりとりが可能なため、業務効率化にも繋がります。
Slack
世界中で多くのユーザーが愛用するSlack。プロジェクトに応じてチャンネルを作り、関係メンバーがやり取りを行います。情報整理が簡単なのがポイントで、拡張性も高く、体制に応じたカスタマイズも可能。使い慣れていくほど、利便性の高さを感じるでしょう。一方でチャットツールに不慣れな人にはハードルが高いかもしれません。
Chatwork
日本企業が提供するビジネスチャットツール。機能はシンプルで画面も見やすく、チャットツール初心者におすすめ。タスク機能も設けられているため、メンバー間でのToDo管理に活用できます。ID情報のみで外部からアクセスできる点は大きな特徴のひとつ。例えば自身のホームページにIDを公開することで、問合せ窓口としても使えます。営業ツールとしても効果を発揮するでしょう。
Microsoft Teams
Microsoft社の提供するビジネスチャットツール。リリースから2年で利用する企業が50万社を超えたほど。先に紹介したOffice365と連携するので、メンバー間で資料の共同編集ができ、ファイルのアップデートや管理が一度にできて効率的です。また、30以上の言語翻訳機能が搭載されているのも、海外とやりとりする上で便利です。
5. Web会議ツール
コロナ禍でテレワークが推奨されるなか、これまで対面で行っていた打合せや会議、商談などのオンライン化が進んでいます。これまで対面で行っていた海外や地方への営業も、今後はWeb会議が主流になるかもしれません。ビジネスチャンスを逃さないためにも、Web会議ツールは使いこなしておきたいところです。
Zoom
専用アプリさえインストールされていれば、指定URLから簡単にWeb会議に参加可能。無料版は40分の制限がありますが、何度も出入りすればOK。会議の様子は録画できるほか、クラウドだけでなくローカルにも保存可能（無料版ではローカルのみ）。バーチャル背景を設定できるので、在宅勤務で周囲を見られたくないという人も安心です。Web会議に不慣れでも、手軽に利用しやすいツールです。
Google Meet
Googleアカウントがあれば誰でも利用可能（アカウント非保有の場合には要承認）。無料版は一度のログインで最長60分までが基本ですが、コロナ対策として時間無制限のサービスが提供されています。米Googleは2021年3月末までこのサービスを継続すると発表していますが、事前に確認を。また、背景設定や録画といった基本機能はZoomと大きく変わりませんが、Google Meetの場合、録画データの保存先はGoogleドライブ。セキュリティに定評があるため、機密性の高いやり取りに向いています。
6. クラウド会計・人事労務ソフト
一人、または少人数で起業すると、経理や人事労務管理に思った以上の手間と時間がかかるものです。専任スタッフを配置するのも一つの方法ですが、人件費がかかるため、まずは時間短縮が図れるクラウド会計ソフトなどを導入してみましょう。
MoneyForward
会計と請求書作成、経費精算、給与計算、マイナンバー管理までがセットで利用できるクラウド会計ソフト。同じマネーフォワード社の提供する勤怠管理ソフトとの連携も可能です。アカウントが無制限で追加できるため、複数名で管理できるのも大きなメリット。弥生会計や勘定奉行、ミロク、さらに後述するfreeeなど、他ソフトのデータもインポートできるので、移行もスムーズです。
freee
会計や請求書作成など基本機能は備わっていますが、給与計算には別途料金で「人事労務freee」の利用が必要です。パソコンだけでなくスマートフォンアプリでの操作も簡単で、場所を選ばず作業したい人におすすめ。最低限の知識は必要ですが、経理に詳しくない人も使いこなせる仕様になっています。
SmartHR
全国3万以上もの企業が導入し、国内トップシェアを誇るクラウド人事労務ソフト。契約処理を含めた入社手続きはもちろん、従業員情報の登録までペーパーレスで処理できます。また、社会保険資格取得届などの役所手続きも電子申告できるため、業務効率化はもちろんコスト削減にも繋がるでしょう。
ジョブカン
ICカードやLINE、Slack、あるいはGPSなど多様な打刻処理に対応するクラウド勤怠管理システムです。自社の体制に合わせて必要な機能のみ利用でき、コストを最小限に抑えられるのも魅力の一つ。また、サポート体制が充実しているので、初めてクラウドで勤怠管理を行う場合でも安心です。働き方改革で必要とされている時間外労働や年次有給休暇の管理等も対応しているほか、スタッフの勤務状況は集計データを出力して以後の改善に活用できます。
7. 情報共有・管理ツール
Notion
“神アプリ”として名高い「Notion」は、メモ、ドキュメント、タスク管理ツールを合体させたような機能を持ち、さまざまな情報を一箇所に集約、管理、整理整頓ができる万能ツールです。
情報をメモしたり、表計算データを作成したり、あるいはタスクを管理したり、スケジュールを作成したり。ファイルの作成と共有以外にも、同じアプリの中でプロジェクト進行やスケジュール管理ができたら便利ですよね。例えば、Google ドキュメント、Trello、Evernote、Googleカレンダーなど、これまで用途に応じて使い分けていた複数のツールもこれからは「Notion」ひとつでOK。
メンバーに共有する情報と自分だけが閲覧できる情報を分けることができるうえ、スマホでの利用も可能。さまざまなシーンと働き方に対応しています。現時点では日本語非対応となっているのが難点ですが、2021年に日本語対応になるとの情報があるようです。
8. クラウドソーシング・人材募集
クラウドソーシングを使うと、人を雇うことなく必要な業務だけ委託できる相手を探せて便利です。実績や金額はプロフィールに提示されているため、交渉にかける時間を最小限に抑えられるのもメリットです。
クラウドワークス
ライティングやデザイン、プログラミング、あるいは翻訳や調査など幅広い仕事を依頼できます。登録ワーカーは410万人と国内最大規模。法人向けには専任担当者が納品までを管理してくれる「クラウドワークスエンタープライズ」というサービスもあり、ある程度の量あるいは継続性のある案件なら効率化につながります。
ランサーズ
2008年に設立され、業界内では長い歴史を持つクラウドソーシングサービス。ユーザー参加型のイベント等も積極的に行っており、サポート体制に定評があります。基本的に取り扱われている案件内容や、受発注などの流れはクラウドソーシングと同じ。法人向けサービスも提供しています。
bosyu
誰でも手軽に、さまざまな募集情報を発信できるので、パートナー探しに役立つはず。ワーカーが「こんな仕事を探しています」と募集するケースもあり、思わぬ逸材と出会えるかもしれません。やり取りはサイト上のメッセージで行えて、スマホからも簡単に操作できます。
9. オフィス・電話代行サービス
起業したての頃は、自宅やカフェを仕事場にする人は多いですが、働きやすさやセキュリティ面を考慮すると、長続きには適してないでしょう。顧客からの信頼性という意味でも、Web会議の背景に自宅やカフェが写り込んだり、雑音が入ったりするのはマイナスの印象です。そんなときは、シェアオフィスやレンタルオフィスを活用するのも一つの方法です。
レンタルオフィス
椅子や机、会議室、あるいはプリンターといったオフィス家具や機器が、あらかじめ備えられたオフィスです。個室はもちろん、フリーアドレス制で利用できるコワーキングオフィスといったシェアオフィスのサービスも。一般的な賃貸オフィスと比べて初期費用を大幅に抑えられるうえ、1カ月からの短期契約が可能なケースがほとんど。柔軟なオフィス利用ができて便利です。
バーチャルオフィス
会社の住所のみを借りられるサービス。法人ならほとんどの場合、登記も可能です。ホームページや名刺に自宅の住所を記載したくない人にはおすすめ。自宅で仕事をしながら、対外的にビジネス一等地の住所を持ちたい、フリーランスや小規模企業、テレワーク主体の事業者に適しています。
基本的に仕事場は別に確保する必要がありますが、オプションサービスとして会議室や個室を使えるバーチャルオフィスもあります。
電話代行サービス
営業や顧客からの電話に応対してくれる便利なサービスです。電話を代行してもらえば、本業に集中できるため業務効率化になるのはもちろん、電話に出られなかったことでビジネスチャンスを逃すといったことを避けられます。電話応対のために秘書やアルバイトを雇用する必要がなく、人件費とを抑えることもできます。
テレワークや小規模事業者におすすめ！ 電話代行サービスのメリットを解説
まとめ
いかがでしたか。一人で起業する場合は特に、本業ではない雑務に思いのほか手を取られるのが現実です。ホームページ制作や経理といった専門知識がなくても、今回ご紹介したビジネスツールを活用すれば、業務効率が図れるのはもちろん、人件費が抑えられるのも大きなメリットです。
