【ビジネスパーソン100人に聞いた】柔軟な勤務体制で、仕事の生産性はアップする？

在宅勤務、週休3日、フレックス・タイムなど、最近では会社員でも多様な働き方が選択できる時代になりつつあります。さまざまなワークスタイルが生まれる背景には、「ワーク・ライフ・バランス」という重要なワードが見え隠れしています。

「ワーク・ライフ・バランス」とは、欧米から導入された経済概念で、日本では2007年に官民合意の上、「仕事と生活の調和（ワーク・ライフ・バランス）憲章」が制定されました。そこから試行錯誤を繰り返し、現在に至ります。政府が今年の夏、全省庁を対象に、朝方勤務「ゆう活」を実施したことが記憶に新しいかもしれません。

しかし、政府や企業が考えるように、柔軟な勤務体制を実施することで、ワーク・ライフ・バランスが整い、仕事の生産性はアップされているのでしょうか？

今回は全国20〜49歳の男女ビジネスパーソンを対象に、勤務体制に関するアンケート調査を行いました。

■整備されている体制・制度の半数以上が「フレックス・タイム制」

会社・事業で整備されている体制・制度として、「フレックス・タイム制」が57.0%ともっとも多く、次いで「生活に合わせた雇用形態の変更（月給制・時給制パートなど）」が41.0%という結果になりました。

「モバイルワーク」、「テレワーク」など、時間や場所にとらわれず、ICT（情報通信技術）を活用して柔軟に働く形態はそれぞれ1割前後とまだまだ多くはないですが、制度導入が進んでいる印象を受けます。

■「生活に合わせた雇用形態の変更」や「フレックス・タイム制」の満足度は？

全体の4割以上が回答した「生活に合わせた雇用形態の変更」や「フレックス・タイム制」の満足度について聞いたとこころ、それぞれ6割以上が“満足している”と回答しています。勤めている会社に柔軟な勤務体制や制度があることは、やはり快適な仕事環境につながりやすいと考えられます。具体的な声も見てみましょう。

～満足していると回答～

「生活に合わせた雇用形態の変更」

・必要になったときに利用できるから。(男性/24歳/サービス業）

・一度社員でやめた方がパート勤務としてリターン雇用されるので、経験者が増えると助かるから（女性/35歳/建築・不動産業）

・育児休暇取得出来る（男性/39歳/IT関連業）

「フレックス・タイム制」

・生産性を重視した働き方ができるから。（女性/26歳/IT関連業）

・早く帰れる日に早く帰ってリフレッシュできるから（男性/38歳/IT関連業）

・半休を取らなくても早めに退社して用事を片付けられる等便利に使わせて頂いています。（男性/49歳/卸売・小売業）

「生活に合わせた雇用形態の変更」、「フレックス・タイム制」のどちちも、制度を実際に活用できること、そして制度を活用することで仕事中や仕事以外の時間に明確なメリットが得られていることがわかります。満足していないと回答した人の意見も見てみましょう。

～満足していないと回答～

「生活に合わせた雇用形態の変更」

・給与形態による仕事内容の差別化がされてない。 時給制も月給制も同じ仕事内容。（男性/30歳/運輸・運送業）

・職種変更すると戻りにくい（女性/48歳/銀行・金融・保険業）

「フレックス・タイム制」

・フレックスタイム制によりコミュニケーションが取りづらくなった（男性/29歳/運輸・運送業）

・形骸化しているから（男性/45歳/製造業）

不満の声を見ると、制度がそもそも利用できないといった基本的な部分から、制度を利用したとしてもメリットを生むような構造になっていないといった回答が特徴的です。「職種変更すると戻りにくい」や「フレックスタイム制によりコミュニケーションが取りづらくなった」といった声からは、彼らは柔軟な勤務体制を選択することで、メリットよりもデメリットの比重が大きくなってしまう状況であることがうかがえます。せっかくの制度も、利用する人たちが負担なく利用できなければ、かえって不満の種になってしまうことも。制度を準備する側の配慮が必要と言えます。

■柔軟な勤務体制は、効率や生産性が高くなる!?

その会社や部署などによってデメリットがゼロではないようですが、柔軟な勤務体制によって、43.0%が「効率や生産性が高くなる」、33.0%が「仕事へのモチベーションが高まる」、28.0%が「家庭内での時間が取れる」と答えています。

柔軟な勤務体制は、まさに働く人のライフ・ワーク・バランスを改善するとともに、会社にとっては、効率や生産性が上がることで、業績アップが見込め、双方にメリットがありそうです。

■自由になった時間は、家族・恋人と過ごす時間に

柔軟な勤務体制によって、「誰と過ごすことが多くなりましたか？」（複数回答）という質問では、35.0%が「配偶者や恋人」、21.0%が「子ども」という結果に。

また「新しく発生した時間」は、35.5%が「家事」、30.6%が「インターネット」、29.0%が「趣味」、27.4%が「育児」にあてていることがわかりました。

家族や恋人と過ごす時間が生まれることで、仕事へのモチベーションアップにつながっていることは間違いなさそうです。

柔軟な勤務体制を整えるメリット・デメリットを考慮しつつ、会社と従業員の双方にとって利益の大きい体制を整えていきたいものですね。

【調査概要】
調査タイトル：生活についてのアンケート
調査方法：インターネットリサーチ
調査期間：2015年9月8日～9月10日
調査対象：柔軟な勤務制度が整備されている会社で働く20歳～49歳の男女100名(Qzoo会員)