【ビジネスパーソン300人に聞いた】英語が話せるとビジネスのチャンスは広がる？
日本企業においてもグローバル化の波が迫りつつあり、特にグローバル展開する企業では英語は必須です。会議や資料、メール、業務日報はもちろん、昇進するにもTOEICの到達点数が定められ、それらの企業では新卒中途、いずれの採用もビジネスレベルの英語力が求められています。
今回は、英語で日常会話以上のコミュニケーションが取れる、20歳～65歳のビジネスパーソン300名（帰国子女を除く）に、英語が話せたほうがビジネスチャンスはあるのか、その利点を聞き、ビジネスと英語の関係を再考します。
英語が話せる人は個人年収が高い！？
まず、英語が話せる人の個人年収を見てみましょう。国税庁が発表した「平成26年度（2014 年度）民間給与実態統計」によると、日本人の平均年収は415万円。また今回のアンケートでも、英語が話せる人の個人年収で400万円以上と回答した人は69.2%と高い割合で、高収入を得ていることがわかります。中でも特筆すべきは年収1000万円以上の人の割合が17.0%にのぼること。
エンワールド・ジャパンの「日本および韓国における、給料と英語力の関係についての調査」（2013年）によると、40代以上で英語力のある人材の平均給与は、2国ともに国内平均の2倍以上という結果も発表されています。やはり出世、年収アップを狙うのであれば、英語は必須のようです。
参考： https://news.mynavi.jp/news/2013/11/12/218/
ビジネスチャンスをつかむカギは「英語」にあり！
英語力と収入には関連がありそうですが、英語が話せる人は社内にどのぐらいいるのでしょうか。社内にいる英語が堪能な人材の割合として0～1割程度と答えた人は48.7%と約半数にのぼり、英語を社内公用語にするにはまだまだ、ハードルが高い環境であることがわかります。
大半の企業が英語が堪能な人材が多いとはいえない状況のようですが、「英語が堪能な人材がいればビジネスチャンスが拡大すると思うか」を聞いたところ、69.3%が「そう思う・ややそう思う」と答えています。
日本語を母語として話す1億3,400万人に対して、英語を母語とする人口は約17億5,000万人。世界人口70億人の25%に相当します。そう考えると、英語が話せれば日本語の13倍以上の人を相手にビジネスができ、よりチャンスが広がることは当然です。
英語が話せれば、世界とコミュニケーションが取れる！
最後に、「英語が話せて得したと感じたエピソード」を聞いてみました。グローバルに活躍したい人やもっと有利に転職・独立したい人は、参考にしてみてはいかがでしょうか。
仕事上有利
英語圏の顧客との取引で自分がメインで商談をまとめた（男性／47歳／建築・不動産業）
海外とのコミュニケーションが生じるプロジェクトのメンバーに優先的にアサインされる（男性／40歳／IT関連業）
語学力を買われ、英語を使う業務を任されるようになった（女性／34歳／卸売・小売業）
英語文献が読めるので得意先に資料を詳細に説明できる（女性／34歳／製造業）
普通なら会えない地位の人にも会えることがある（女性／44歳／銀行・金融・保険業）
突然打ち解けて商談成立した（男性／52歳／運輸・運送業）
会社に外国人がいるのでコミュニケーションが取りやすい。仕事の幅が広がる（女性／34歳／その他）
海外出張で有利
海外出張に優先的に選ばれる（男性／62歳／卸売・小売業）
海外出張の機会が得られた（男性／58歳／製造業）
語学力を買われ、上司の海外出張に何度も同行することができた。 また、海外で外国人と一緒に働くという目標を達成することができたから（女性／40歳／医療・福祉・教育関連業）
転職・独立で有利
外資系に転職できた。その後も外国企業との取引で有利（男性／55歳／製造業）
転職で自分を高く売れたこと（男性／59歳／卸売・小売業）
英語教室を開くことができた。そこから独立して今の個人塾経営に至った（女性／62歳／医療・福祉・教育関連業）
時給が良い仕事を見つけられる（女性／47歳／製造業）
その他
外国人の講演等で直接英語でコミュニケーションが取れる（男性／53歳／卸売・小売業）
初対面の外国人でもすぐに仲良くなれる（男性／58歳／運輸・運送業）
英語をマスターして、自分を売り込もう
今は英語を使わないから……と思っていても、グローバル化の波がいつやってくるかわかりません。どの企業においても、第一線で活躍したいなら英語は不可欠という流れは今後ますます本格化していくものと考えられます。グローバル化の時代に合わせて、サーブコープでも英語が堪能な人材の採用を行っています。そういった英語が堪能な人材がいるために、英語が不可欠な商談や契約など、サーブコープオフィス利用者さまのビジネスの拡大につながるような業務のサポートが実現できます。
今後、どのような業態であっても、ビジネスを拡大していく上で英語というキーワードがますます重要になっていくことでしょう。
【調査概要】
調査タイトル：生活についてのアンケート
調査方法：インターネットリサーチ
調査期間：2016年3月18日〜3月22日
調査対象：英語で日常会話以上のコミュニケーションが取れる、20歳〜65歳のビジネスパーソン300名（Qzoo会員）
