【女性起業家100人に聞いた！】どうやって悩みを乗り越えて成功できた？
日本経済の先行きを明るくするには、女性の力が必要だと言われています。そうとはいっても、ビジネス社会はまだまだ男性社会の側面も強いのが現状です。しかし、そういった現実を打破する可能性を持つのが、女性起業家の存在。そこで、現在も活躍している18歳以上の女性起業家100名に、今どのような悩みがあるのか、ビジネス社会で生き抜くために心がけていることなどを聞いてみました。
女性起業家が起業を決めた一番の理由とは？
起業した理由で特に多かった回答は「自分のペースで仕事がしたかった（48.0%）」。次いで「自分の実力を試したかった・挑戦したかった（14.0％）」「雇われて働く立場が嫌になった（11.0％）」と続きます。
女性の労働力率（15歳以上人口に占める労働力人口の割合）を年齢階級別にデータを当て込むと、M字のような曲線を描きます。結婚や出産で退職する人が増える30歳代で、労働力率が落ち込むため、M字のような曲線ができると言われています。家事や育児に追われる女性にとって、就業時間が厳しく決まっている会社員を続けるのはなかなか厳しいもの。「自分のペースで仕事ができる」ということは、今後も女性の起業家が誕生する大きな理由の1つになりそうです。
女性起業家としての悩みは「収入が少ないこと」
女性起業家の悩みで一番多かった回答は「収入が少ないこと」（38.0%）。起業の1番の目的が「自分のペースで仕事がしたかった」からだとしても、収入がともなわなければ生活を維持できません。
また、「家庭と仕事の両立」に悩む人も19.0％と2割近く存在しています。女性起業家の多くが、家事・育児・介護を負担しており、収入をより増やすためには、家族の理解も必要なのかもしれません。
ビジネス社会で生き抜くには、自分なりの信念が必要！
女性が起業して働くには、まだまだ大きな課題がたくさんあることがわかりました。そこで最後に、「女性経営者・起業家としてビジネス社会で生き抜くために心がけていること」を聞いたところ、それぞれの信念を垣間見ることができました。ビジネスチャンスをつかむためのヒントが見つかるかもしれません。
無理しない（44歳／200万円未満／サービス業）
女性であることを意識しない、意識させない（54歳／ 300万円以上～400万円未満／映像・音楽などクリエイティブ関連業）
顧客を大切にする（53歳／ 300万円以上～400万円未満／医療・福祉・教育関連業）
誠実であること（47歳／1000万円以上～1200万円未満／その他）
休みをちゃんととる（52歳／ 400万円以上～500万円未満／建築・不動産業）
やりたいことを仕事にする（49歳／200万円未満／映像・音楽などクリエイティブ関連業）
得意先から信用されるために誠実に仕事をする（60歳／200万円未満／建築・不動産業）
女性目線で仕事すること。ガツガツしないこと（44歳／200万円未満／医療・福祉・教育関連業）
のんびりとマイペースを心がける（48歳／500万円以上～600万円未満／サービス業）
来た仕事は断らない（54歳／600万円以上～700万円未満／サービス業）
自分の方針を固めること（57歳／200万円未満／サービス業）
基本的に賃料の値上げはしない（67歳／500万円以上～600万円未満／その他）
とにかく自信を持って何でも取り組むこと（34歳／500万円以上～600万円未満／卸売・小売業）
美意識を磨く（50歳／200万円未満／サービス業）
とにかく継続すること（46歳／300万円以上～400万円未満／建築・不動産業）
自分の才能を最大限生かす（31歳／1200万円以上～1500万円未満／サービス業）
納期前に仕上げる。実績を積み上げる（55歳／200万円未満／サービス業）
内外共にオープンマインド（70歳／600万円以上～700万円未満／医療・福祉・教育関連業）
日本の未来は、女性起業家が変える
中小企業庁「中小企業白書（2014年）」によると、日本の起業環境は総合120位で、OECD34ヶ国中、31位という低水準であることがわかります。起業にかかる金銭的コストが高く、手続きが煩雑であったり、収入が思った以上に少ないのも、起業が増えない原因です。しかし、最近では、行政による女性起業家向けの支援も多く、女性起業家の活躍を後押しています（参照：内閣府男女共同参画局）。また、サーブコープが提供する「女性専用シェアオフィス（池袋）」のように、起業後の女性起業家に向けたサービスを提供している企業もあります。
今後、起業を考えている方は、女性起業家の支援やサービスの利用を考えてみるのもよいでしょう。女性の社会進出こそが、日本の未来を変える大きな力になることは間違いありません。
【調査概要】
調査タイトル：生活に関するアンケート
調査方法：インターネットリサーチ
調査期間：2016年7月14日～7月15日
調査対象：18歳以上の起業家の女性100名
参考：https://www.chusho.meti.go.jp/pamflet/hakusyo/H26/h26/index.html
