2023.07.03

SOHO（ソーホー）とは？意味や賃貸オフィスとの違い、メリット・デメリットを解説

一般的になってきたSOHO（ソーホー）という言葉。自分のビジネスに合ったワークスタイル＆ワークプレイスをお探しの方に、SOHOのメリットやデメリット、向いている職種、適したオフィスなどについて紹介します。

SOHO（ソーホー）とは？

SOHOとは、Small Office（スモールオフィス）とHome Office（ホームオフィス）を組み合わせた造語で、一般的に「パソコンやインターネットを活用して事業を行う従業員10名以下程度の規模の事業者、またその人たちのワークスタイル」を指します。

インターネットを使って自宅や住宅向けのごく小さな不動産物件などからビジネスをスタートするアメリカ発信のスタイルが日本でも定着しました。

SOHOと賃貸オフィスの違い

自宅や住宅用の賃貸物件とオフィス用の賃貸物件では、設備や費用の他にもさまざまな違いがあります。

SOHOは基本的に「住居」のための物件を使用することが多く、消費税非課税など借主にとってさまざまな優遇措置を受けることができます。しかし、物件によってはオフィスとしての利用を一切禁止しているケースもあり、注意が必要です。

SOHOとオフィス用賃貸の違いについて、主要なポイントを確認しましょう。

	SOHO（住居用賃貸物件）	オフィス用賃貸物件
契約形態	居住用	事業用
居住	可	不可
不特定多数の来客	不可	可
事業登記	要確認	可
消費税	非課税	課税
信用度	低	高
火災保険	併用住宅用火災保険	店舗総合保険
光熱費	家事按分	全額事業用

SOHOのメリットとデメリット

一般的なオフィス用物件と比較すると、SOHOには以下のようなメリットとデメリットがあります。先ほど紹介した「違い」から、どのようなメリット・デメリットが生じるか確認していきましょう。

SOHOのメリット

SOHOのメリットは、スモールビジネスのスタート期に特に活かせる点が多くあります。

初期費用が抑えられる

オフィス用賃貸物件と比較すると、毎月の賃料はもちろん敷金・礼金・預り金などの初期費用が低く、初期費用0円という賃貸物件も珍しくありません。

通勤が不要

自宅をSOHOとして活用する場合、通勤が不要です。時間も費用も削減できます。

働き方に融通が効く

働く時間や休憩の取り方などが自由です。オフィス物件では「深夜仮眠をとって作業再開」といった使い方には制限があります。

SOHOのデメリット

デメリットの内容によっては、SOHOを活用するには向いていない方（職種や業界）もあります。

設備や備品の準備が必要

オフィス用賃貸物件やコワーキングスペース、レンタルオフィスのようなサービスと比較すると、セキュリティや通信、その他にもさまざまな設備や備品をゼロから準備する必要があります。

自己管理が必要

SOHOからオフィス用賃貸やコワーキングスペースに移転した方の多くが、プライベートとの切り替えやタイムマネジメントに課題があったと感じています。

職種が限られる

住宅用物件では、基本的に事業用利用に許可が必要です。プログラマーやライターといった「来客が基本的になく、静かに一人で作業できる仕事」に限られる場合があります。

SOHOに向いている職種とは？

SOHOという働き方を実践しているのは、主に個人事業主やフリーランス。他に在宅ワークや副業にも適した働き方です。

SOHOに向いているのは「個人でひとつの仕事を完成させられるビジネス」とも言えます。最近では、クラウドソーシングなど企業から個人が直接仕事を受注できる仕組みも定着し、SOHOという働き方の追い風となっています。

「さまざまな自由がある代わりに、すべての責任は自分にある」というのがSOHOの特徴です。ビジネスにおいて「自分で決めたい・責任を持ちたい」という自立心の強い人に向いています。

①プログラマー（エンジニア）

仕様書や指示内容に基づいてパソコンで作業するプログラマーは、作業場所を問わないのでSOHOに向いているでしょう。企業における社外秘の資料や、個人情報を含むテストデータへのアクセスなど、業務上の制限がかかる場合は、クラウドを利用する、パソコンのセキュリティを高める、NDAを結ぶ、といった対策が必要です。

②ライター

文章を書くことや編集作業は場所を選ばないので、SOHO向きの職種と言えます。かつては実際に会って行われていた企画の打ち合わせや納品なども、いまでは電話やメール、チャットといったツールで済まされることが多くなったため、いままで以上に臨機応変に作業場所を選択できるようになりました。

③デザイナー（WEB／グラフィック）など

デザイナーはお客様の理念やコンセプトを理解し、それをデザインで表現することが仕事です。そのため、ソフト環境が整ったパソコンさえあればどこでも作業ができます。打ち合わせなど実際に会う必要がない場合、デザイナー自身が作業をしやすい環境を選択することが重要となる点でSOHOに適した職種です。

SOHO物件を探す際のポイント

SOHOとして働く場合のオフィス選びのポイントを紹介します。

個人事業主の場合、経費を抑えるために、自宅で作業する人も少なくありません。その場合、作業場の面積に応じた家賃を経費として申請することができます。自宅にオフィススペースを設けたいと考えている人は、契約前に以下の点を確認しておきましょう。

「SOHO可」の物件かどうか（賃貸物件で事業を行って良いかは家主の確認が必要なため、候補の物件を見つけたら不動産会社に相談するのが良いでしょう）
看板の掲示や郵便受けの表示などが可能かどうか
法人化する場合、法人登録ができるかどうか

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契約上の問題で自宅をオフィスとして利用できない、自宅以外にオフィススペースを持ちたい、スタッフが増えて手狭になったなどの場合、オフィスを探す必要があります。賃貸オフィスでは予算が合わない場合には、レンタルオフィスやバーチャルオフィス、コワーキングスペースも検討してみましょう。

SOHOに適した間取り

SOHOには、自分のオフィスのレイアウトを自由に考えられる楽しさがあります。とはいえ、仕事上必要な機能を保つことは大切です。

そもそも住居用としての間取りのため、ビジネスには使い勝手が悪い場合もあります。

例えば家族であっても守秘義務が課せられた書類を扱う場合、仕事スペースには家族が立ち入らないよう、鍵を付ける、生活動線と切り離した個室を用意するなどの必要があります。また、頻度は低くても来客がある場合、トイレが玄関の近くの出入りしやすい場所にあるか、寝室は打ち合わせ場所から見えない場所かという点に注意です。

その他、以下のようなポイントをチェックしながら、仕事のしやすさをイメージしましょう。

建物の外観の信用度（住所から場所を確認されることも）
電気の容量（必要な電気機器を問題なく利用できるか）
広い住居を借りることでかえって賃料が上がっていないか

SOHOとして働く場合、必要となる設備やアイテムをご紹介します。

デスク／チェア

資料を広げてもストレスがないよう、デスクは広めがおすすめ。スペースの問題で大きなデスクを置くことができない場合は、壁や天井を利用した収納や、場所を取ってしまう紙の書類をスキャンしてデータ化するなどして、作業スペースを確保しましょう。

なお、作業用のチェアは、少し値段が高くても、長時間の仕事に耐えられるように座り心地を重視し、身体に合ったものを選びましょう。

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PC／無線LAN環境

SOHOにおいてインターネットは必須です。仕事の形態に合わせてデスクトップPCかノートPC、あるいはその両方を準備します。インターネットの通信速度や大容量のデータ送受信などは業務効率にも大きく影響するため、無線LAN環境の準備など、業務に合った環境を整えましょう。

電話（回線）

通話のみ場合は携帯電話でも十分ですが、FAXのやりとりが多い場合は電話回線を引く必要があります。なお、外出が多くて電話対応が難しいなどの場合は、ビジネスチャンスを逃がさないために電話の代理対応サービスの活用も検討してみましょう。

複合機／プリンター

書類をスキャンしてデータで送るなどの作業ができるように、スキャンのできる複合機を準備しましょう。書類をデータ化することで大量の情報を保管でき、分類分けなども簡単になります。必要な情報を必要な時に引き出せるようになれば、業務の効率化にも繋がります。

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SOHOで自分に合ったワークスタイルを実現しよう

SOHOは「働き方を自分で自由に決められる」ことが最大の魅力。「まずはじめてみる」のにSOHOの自由さ、気軽さはピッタリです。

自宅に作業のしやすい広めのデスクを用意したり、インターネットを高速回線に契約しなおしたり、いつでも美味しいコーヒーが飲めるコーヒーポットを買ったりといった小さな工夫でも、積み重ねれば毎日の仕事のしやすさに大きな影響があるでしょう。

必要な手続きやアイテムなどを押さえて、自分に合ったワークスタイルを実現しましょう。

業務に集中できるサーブコープのワークスペース

「はじめはSOHOからスタート。でもいずれは……？」

家族が増えるなどのライフスタイルの変化、また事業が変化・拡大して自分一人ではなくスタッフとの共同作業を必要とするなど事業の発展もあるでしょう。
その都度必要に応じてスピーディーに対応できるよう、さまざまな選択肢を把握しておくことは大切です。
サーブコープが用意するワークスペースは、そんな「次のステップに一歩踏み出す」方のためのサービスラインナップとなっています。

レンタルオフィス、バーチャルオフィス、コワーキングスペースはそれぞれ目的に応じて機能を絞り、一般賃貸用オフィスと比較して安価にオフィス機能やスペースを利用できるサービスです。

小さなスペースを占有したいならレンタルオフィス、登記や郵便受取などアドレスサービスだけを利用するならバーチャルオフィス、カフェのように気軽に集中できる場所を探しているならコワーキングスペースなど、ニーズに応じて使い分けができます。